病院で適応障害と診断されたあと、
「会社へ伝えた方がいいのだろうか」
「言わないまま働き続けても大丈夫なのだろうか」
「上司にどう説明すればいいのか分からない」
「診断されたことを知られるのが怖い」
そんな不安を感じていませんか？
私も、適応障害と診断されたときに同じことで悩みました。
「会社へ伝えた方がいいのだろうか」
「いつ伝えればいいのだろう」
そんな不安を抱えていました。
当時の私は、すでに今までどおり働き続けることが難しい状態でした。
それでもすぐに相談せずに、一人で抱え込んでいました。
今振り返ると、一人で抱え込まないためにも、会社へ伝えるかどうかの目安やタイミングを知っておくことが大切だったと感じています。
この記事では、以下のことについてお話しします。
会社へ伝えるかどうかの目安やタイミングを知り、「誰に・何を伝えるか」を整理したうえで相談できるようになること。
会社へ伝えるかどうかの目安
適応障害と診断されたあとに会社へ伝えるかどうかを考えるときは、今までどおり働き続けられるか、休職や勤務上の配慮が必要かどうかが一つの目安になります。
例えば、
- 今までどおり働き続けられる
- 勤務時間や仕事内容の調整が必要ない
という状態であれば、会社へ伝えるかどうかを急いで決める必要はありません。
一方で、
- 休職を考えている
- 勤務時間や仕事内容の調整が必要
- 医師から休養を勧められている
といった場合は、会社へ相談する必要が出てきます。
会社側も、本人の状況が分からなければ、どのような対応が必要なのか判断できない場合があります。
そのため、休職や勤務上の配慮が必要な場合は、会社へ相談し、今後の対応について確認することが大切です。
会社へ伝えるタイミング
会社へ伝えるタイミングの一つの目安は、休職や勤務上の配慮が必要になった段階です。
私の場合は、適応障害と診断された時点で、すでに今までどおり働き続けることが難しい状態でした。
医師からも休養が必要だと言われていたため、今振り返ると、この時点で会社へ相談する必要がありました。
ですが当時は、「もう少し様子を見よう」と思い、すぐには会社へ相談しませんでした。
結局、相談を先延ばしにしても、つらい状態が良くなることはありませんでした。
診断された直後は、気持ちの整理がつかず、すぐに会社へ伝えられないこともあります。
今までどおり働き続けることが難しい場合は、「もう少し待ってから」と先延ばしにせず、早めに会社へ相談することが大切です。
ただ、医師から休養を勧められていても、休職について会社に相談しようか迷う方もいると思います。
休職に踏み切れず悩んでいる方は、こちらの記事も参考にしてください。
休職を考えるときのポイントや、私が実際に2回休職して感じたことについて詳しくまとめています。
上司や会社への伝え方
会社へ相談しようと思っても、「何から話せばいいのか分からない」という方もいると思います。
ここからは、実際に会社へ相談するときに、どのように伝えればいいのかを整理していきます。
会社へ相談するときは、必要なことをシンプルに伝える
会社へ相談するときは、最初から自分の症状やこれまでの経緯をすべて説明する必要はありません。
会社へ相談する前に、次の3つを整理しておくと、話をまとめやすくなります。
例えば、医師から休養を勧められているのであれば、
「適応障害と診断された」
「休養が必要だと言われた」
「休職について相談したい」
といったことから伝えると、話を始めやすくなります。
私も、会社へ伝える前は、「自分の状態をきちんと説明しなければならない」と考えていました。
ですが、いろいろ話すとかえって分かりにくくなるかもしれないと思い、医師から言われたことを中心に話すことにしました。
結果的に、自分の状態をすべて説明しなくても、必要なことに絞って伝えることで、休職について相談できました。
会社へ伝えるときの例文
私が最初に休職をお願いしたときは、上司へ次のように伝えました。
病院を受診したところ、適応障害と診断されました。
医師からは、1か月ほど休養が必要だと言われています。
1か月休職させていただけないでしょうか。
もちろん、伝える内容は、その人の状況によって異なります。
医師から仕事の負担を減らすよう勧められていて、勤務時間や仕事内容について相談したい場合は、次のように伝えることもできます。
病院を受診したところ、適応障害と診断されました。
医師から、しばらく仕事の負担を減らした方がよいと言われています。
今後の勤務について、一度相談させていただけないでしょうか。
伝え方に正解があるわけではありません。
ただ、「診断されたこと＋医師から言われたこと＋会社へ相談したいこと」の3つを意識しておくと、必要なことを伝えやすくなります。
上司へ直接伝えるのがつらい場合
会社へ相談しようと思っても、上司へ直接連絡すること自体が大きな負担になる場合もあります。
私もそうでした。
最初に休職するときは上司へ直接連絡しましたが、休職期間を延長するときには、上司へ連絡することが精神的につらくなっていました。
そこで人事担当者へ事情を相談し、代わりに上司へ連絡してもらったことがあります。
会社によっては、上司以外にも次のような相手や窓口に相談できる場合があります。
- 人事・労務担当者
- 産業医
- 保健師などの産業保健スタッフ
- 直属の上司以外の信頼できる管理職
上司へ直接伝えることが難しい場合でも、一人で抱え込む必要はありません。
ほかに相談できる相手や窓口がないか確認してみるのも一つです。
会社へ伝えるときに知っておきたいこと
診断されたことがどこまで共有されるのか確認する
適応障害と診断されたことを会社へ伝えるとき、
「上司以外にも知られてしまうのだろうか」
「職場の人にまで伝わるのではないか」
と不安になる方もいると思います。
診断名や症状などの健康に関する情報は、会社でも慎重に取り扱う必要があります。
一方で、休職の手続きや勤務上の配慮に必要な範囲で、上司や人事などへ情報が共有される場合もあります。
どの範囲まで情報が共有されるのか不安な場合は、人事や労務担当者などへ、「診断されたことは、どの範囲まで共有されますか」と確認してみるのも一つです。
職場の人全員に、自分から症状やこれまでの経緯を詳しく説明する必要はありません。
会社の制度や手続きを確認する
休職や勤務上の配慮を相談する場合は、会社の制度や手続きについても確認しておきましょう。
休職や勤務上の配慮に関するルール、診断書の取扱いなどは、会社の就業規則や制度によって異なります。
私も、上司へ休職の相談をしたあと、人事担当者とやり取りをしながら手続きを進めました。
当時は休職について分からないことばかりでしたが、人事担当者に確認しながら、必要な手続きを一つずつ進めることができました。
会社の制度や手続きをすべて把握してから相談する必要はありません。
分からないことがあれば、「休職を考えているのですが、どのような手続きが必要でしょうか」と会社へ確認するところから始めることもできます。
会社へ相談する段階で今後の働き方まで決める必要はない
適応障害と診断されたことをきっかけに、
「このまま仕事を続けられるのだろうか」
「もう仕事を辞めた方がいいのではないか」
と、その後の働き方について考えることもあります。
私も、適応障害と診断されたときは、休職せずにそのまま退職しようと考えました。
ですが、すぐに退職まで決めることが自分をさらに追い込むように感じたため、まずは休職し、今後の働き方については休みながら考えることにしました。
結果として、仕事から離れたことで、
「今の会社へ戻るのか」
「退職するのか」
「別の仕事を探すのか」
を考える時間を持つことができました。
会社へ相談する時点で、退職を含めたその後の働き方まですべて決めておく必要はありません。
まずは今の状態や医師から言われたことを会社へ伝え、休職することになった場合は、その後の働き方について考える時間を持つこともできます。
休職したあと、「このまま復職していいのだろうか」「退職した方がいいのだろうか」と迷う方もいると思います。
復職するか退職するかで迷っている方は、こちらの記事も参考にしてください。
復職と退職で迷ったときに考えたいことや、私が退職を選んだ理由について詳しくまとめています。
まとめ（この記事のポイント）
私も、適応障害と診断されたときは、
「会社へ伝えた方がいいのだろうか」
「いつ伝えればいいのだろう」
と迷い、なかなか相談することができませんでした。
ですが今振り返ると、一人で何とかしようとするのではなく、もっと早く会社へ相談してもよかったと思っています。
まずは今の自分の状態を整理し、休職や勤務上の配慮が必要な場合は、「いつ・誰に・何を伝えるか」を考えたうえで、会社へ相談してみてください。
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